営業時間 | 9:00~18:00 |
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定休日 | 土曜・日曜・祝日 |
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Q1. オンラインでの受講でも、効果は期待できますか?
A1. はい、十分な効果が見込まれます。対面方式には直接対話できる利点がありますが、弊社のこれまでの実績においても、オンライン研修で同等の成果が確認されています。
オンライン実施には、会議室の手配が不要なことに加え、受講者のプライバシーが守られた環境で研修できるというメリットもございます。また、初回のみ対面で実施し、2回目以降はオンラインに切り替えるなど、柔軟なご対応も可能です。ご予算やご事情に応じて、最適な形式をご提案いたします。
Q2. ハラスメントの認定を受けた社員でなくても、受講できますか?
A2. もちろんです。ハラスメントと認定された方に限らず、幅広い方にご受講いただいております。
たとえば、「周囲に圧迫感やストレスを与えてしまいがち」「コミュニケーションのとり方が原因で人間関係のトラブルが生じている」といったケースにおいて、問題がハラスメントに発展する前の予防的な取り組みとして本研修をご活用いただくことも多くございます。ご質問のように、将来のリーダー候補のコミュニケーション力を高める目的でのご活用も歓迎いたします。
Q3. 研修の中でアセスメントは行いますか?
A3. はい、各種診断ツールをご用意しております。自己理解・他者理解を深め、円滑な人間関係の構築や職場の生産性向上につなげていただくことを目的としており、受講者の状況に合わせて最適なツールをご提案・選択いたします。
Q4. 「行為者研修」という名称だと、本人に受講を勧めにくいのですが。
A4. ご安心ください。実際には「マンツーマン・コミュニケーション研修」や「マネジメント研修」といった名称でご受講いただくケースがほとんどです。
受講をどのようにお勧めするか、お伝えの仕方でご不安な点がございましたら、お気軽にご相談ください。状況に応じたアドバイスをさせていただきます。
Q5. 対象者のみのマンツーマン研修だと本人に勧めにくいため、複数名が参加する形式での実施は可能ですか?
A5. 実施は可能です。ただし、マンツーマン形式と比べると対象者への研修効果が低下する傾向がございますため、その点はあらかじめご留意ください。
複数名参加の場合は、たとえば以下のような形式が考えられます。
- ハラスメントと受け取られないコミュニケーションのあり方を、グループワーク形式でメンバーとともに考える研修
- 「コミュニケーション研修」として、円滑な対話の方法を全員で学ぶ研修
なお、いずれの形式においても、対象者への効果を高めるには、**研修中の姿勢・態度を観察してフィードバックする、
研修後にレポートを提出してもらい理解度を確認する、といったフォローアップを組み合わせることをおすすめしております。
Q6. 全社員を対象としたハラスメント防止研修の中で、特定の対象者に対する注意喚起を図りたいのですが、ご相談できますか?
A6. もちろん、ご相談は承ります。ただ、効果の観点から、ひとつご留意いただきたい点がございます。
全社員向けの研修は、組織全体の意識底上げには大変有効です。一方で、特定の対象者への働きかけという目的においては、効果が限定的になりやすいというのが、弊社のこれまでの経験から得られた率直な見解です。
全体研修では内容がどうしても一般論・網羅的な構成となるため、対象者が「自分ごと」として受け止めにくく、注意喚起としての効果が十分に届かないケースが多くございます。また、特定の方を意識した内容にしようとすると、周囲の受講者にとっては的が絞れず、かえって研修全体の質が下がってしまうという難しさもございます。
特定の対象者の行動変容を促したい場合には、マンツーマンの個別研修をおすすめしております。個別研修であれば、その方の言動の傾向や背景に合わせて内容をカスタマイズでき、具体的なフィードバックも行いやすいため、実質的な変化につながりやすくなります。
全社員向け研修と個別研修を組み合わせてご活用いただくことも可能ですので、まずはどのような効果・目的を優先されたいかも含め、お気軽にご相談ください。
Q7. 研修を受けた後、対象者の行動が改善されているかどうかは、どのように確認できますか?
A7. 研修後の行動変容の確認は、企業様にとって重要なご関心事かと思います。弊社では、以下のようなフォローアップの仕組みをご用意しております。
まず、研修終了後に対象者本人に振り返りコメントを記入していただくことで、研修内容の理解度や自身の課題に対する認識を確認することができます。また、一定期間を経たのちに、上司や人事ご担当者様から見た行動変化をヒアリングする形でのフォローアップ面談も実施可能です。
ただし、行動変容には一定の時間を要するケースも多く、研修単体での効果には限界もございます。研修後も継続的に対象者と向き合う組織内でのフォロー体制と組み合わせていただくことで、より実質的な改善につながりやすくなります。対象者の状況や組織の体制に応じて、継続的な研修プログラムのご提案も可能ですので、お気軽にご相談ください。
Q8. 対象者本人が研修に納得していない、あるいは受講を拒否している場合はどうすればよいですか?
A8. このようなケースは珍しくございません。「自分は問題のある行動をしていない」という認識から、受講に抵抗を示される方も一定数いらっしゃいます。
まず大切なのは、受講の目的や意図を本人に丁寧に伝えることです。「問題行動の矯正」という文脈ではなく、「キャリアをさらに活かすためのコミュニケーション強化」「マネジメントスキルの向上」といった前向きな目的として案内していただくと、受講への抵抗感が和らぐケースが多くございます。Q4でもご案内しているとおり、研修名称を「コミュニケーション研修」「マネジメント研修」とするだけでも、本人の受け止め方が変わることがあります。
それでも本人の納得が得られない場合は、まず人事ご担当者様や上司の方から丁寧に対話を重ねていただくことが重要です。弊社としても、受講前の導入段階における社内・内部でのお伝え方について、アドバイスをさせていただくことが可能ですので、ご状況をお聞かせいただいたうえでご相談ください。