Q.ストレスチェックの集団分析を職場の改善につなげるためには？

せっかくストレスチェックを行っても、活用しなければ意味がありません。高ストレス者の方には医師の面談指導による対策がありますが、一方、集団分析の結果についてはどのように職場の改善に役立てていけばよいでしょうか？

ストレスチェックは、働く一人ひとりのメンタルヘルス不調を低減させることが期待されている、職場の継続的な取り組みです。定期的に行うものですので、「実施しっぱなし」ではもったいないのです。

しかし、Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）のPDCAサイクルの中で、【Action（改善）】つまり職場環境の改善策の見直しにまでなかなか手が回らない、というお声が少なくありません。

こうした【Action（改善）】にまで至らない原因の一つとして、【Plan（計画）】の中で、ストレスチェックの活用方針を明確にしていないことが挙げられます。

ストレスチェックのＰＤＣＡを回すためには、「一人ひとりが活き活きと働くことができる職場環境を作る」、「コミュニケーションの円滑化を維持していく」など、まずは【Plan（計画）】の段階でストレスチェックの活用方針を明確にすることが重要です。

集団分析は努力義務ですが、ストレスチェックを職場環境の改善に活かすためには、集団分析結果は必須アイテムです。

厚生労働省の「ストレスチェック制度に関する検討会報告書」にも、「職場のストレス状況その他の職場環境の状況から、改善の必要性が認められる場合には集団的分析を実施し、その結果を踏まえて必要な対応を行うことがおのずと求められることに留意すべき」との記載があり、集団分析の必要性が述べられています。

そのため、衛生委員会でストレスチェックの実施手順について検討する際には、職場の環境改善を視野に入れて、どの単位で集団分析を行うことが効果的かを考えましょう。部署ごと、職種ごと、年代ごとなど、業務内容や属性を上手く反映するような単位分けが重要です。

新たな取り組みを１から始めるのは、負担がかかるものです。「まずは身の回りの小さな改善から始めてみる」「すでに他部署で実績のある取り組みがあれば、その取り組みを真似してみる」など、無理なく行動できることから始めてみることで、職場改善のハードルは下がります。

また、今はどの組織も残業時間の削減や業務改善が年度方針になっているケースが少なくありません。そうした組織の基本方針と一体となって行うことができる活動があれば、その活動に職場環境改善の取り組みを組み込んでもよいでしょう。

何より大切なのは改善点や問題点だけに目を向けるのではなく、「現状の職場でできていること」や「職場のよいところ」に目を向けてみることです。「できていること」「よいところ」については継続し、他の職場に共有することで、働く一人ひとりのモチベーションがアップし、職場環境の改善への取り組みにも弾みがつくのです。

人事ラボのストレスチェック実施サービスでは、集団分析について、「残業時間別」「フロア別」「年代別」「部署別」など、ご要望に応じて複数の角度から、追加料金不要で分析結果を作成します。

「せっかくストレスチェックを実施するのであれば、その結果を活用して職場環境の改善につなげたい。」そんな企業・法人様はぜひ人事ラボにご相談ください。